~よくわかる大腸がんの基礎知識~

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大腸がんでかかる治療費

大腸がんの治療費について調べてみました。治療費の種類から金額の目安まで解説します。

参照元:全国健康保険協会協会けんぽ 「高額な医療費を支払ったとき」より
参照元:日経BP 大腸がんを生きるガイド 「治療にかかるお金について」
参照元:よくわかる最新医学「大腸がん」(主婦の友社)

大腸がんの治療にかかる費用

大腸がんは早期発見・早期治療で完治の可能性が高くなるがんです。しかし治療には、手術費や通院費以外にも、トータルで見ると意外なお金もかかるもの。大腸がんの治療にかかる費用について見てみましょう。

直接かかる治療費用の目安

治療費用(がんの種類が正しいかどうかを判断する病理診断の費用込み)

内視鏡的粘膜切除術(ポリペクトミー)

手術費用

あくまで目安です。治療内容や入院期間によって異なります。

代表的な薬物療法

5-FU+LV療法(RPMI療法)

薬剤費1コースあたり 約21.8万円
投与スケジュール 週1回投与で【6回投与+2週休薬】×3コース
薬剤費全コース(約半年間) 約87.1万円
患者の医療費負担(3割負担) 約4.5万円

UFT+LV療法

薬剤費1コースあたり 約23.7万円
投与スケジュール 【4週投与+1週休薬】×5コース
薬剤費全コース(約半年間) 約118.3万円
患者の医療費負担(3割負担) 約6万円

転移・再発した場合のがん薬物療法にかかる費用

mFOLFOX6療法

薬剤費1コースあたり 約17.7万円
投与スケジュール 2週ごと
患者の医療費負担(3割負担) 約11万円

CapeOX療法

薬剤費1コースあたり 約19.1万円
投与スケジュール 3週ごと
患者の医療費負担(3割負担) 約7.6万円

ベバシズマブ

薬剤費1コースあたり 約12.6万円
投与スケジュール 2週ごと
患者の医療費負担(3割負担) 約7.5万円

がん薬物療法では、身長・体重などによって処方される薬の量が異なり、金額が変わリますので注意しましょう。 上記の算出金額は体表面積1.5㎡または体重50kgを想定して算出しています。

放射線療法にかかる費用

直腸がんに対して、外来通院で25回の対外照射を行なった場合

患者の医療費負担(3割負担) 初回:約2万円、2回目以降:1回につき約5,000円
計約15万円

上記で挙げた費用に関して、がんと確定診断されるまでの検査料やセカンドオピニオンを利用した場合の費用や差額ベッド代などの保険が適用されない医療費は含まれておりません。
また、自己負担額で払う医療費の他に以下のような費用がかかりますので注意してください。

結腸がんの切除手術を受けた例

手術と通院だけで年間100万円を超えてしまう大腸がん治療。高額な治療費を払うのは大変です。そこで利用したいのが高額医療費制度。医療費が決められた自己負担額分を超える場合に、国が超過分の医療費を負担してくれる制度のことです。制度を利用しながら、安心して治療を進めていきましょう。

高額医療費制度について

高額医療費制度は70歳未満と70歳以上で負担してもらえる額が異なり、所得額によっても自己負担額が違ってきます。それぞれの違いについて確認してみましょう。

70歳未満の場合
(平成27年1月診療分から)

所得区分 区分ア(標準報酬月額83万円以上の方)
自己負担限度額 252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
多数該当 140,100
所得区分 区分イ(標準報酬月額53万~79万円の方)
自己負担限度額 167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
多数該当 93,000
所得区分 区分ウ(標準報酬月額28万~50万円の方)
自己負担限度額 80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
多数該当 44,400
所得区分 区分エ(標準報酬月額26万円以下の方)
自己負担限度額 57,600円
多数該当 44,400
所得区分 区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
自己負担限度額 35,400円
多数該当 24,600

70歳以上75歳未満の場合

被保険者の所得区分 自己負担限度額
外来
(個人ごと)
外来入院(世帯)
1、現役並み所得者
(標準報酬月額28万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
44,400円 80,100円+(医療費-267,000円)×1%
[多数該当:44,400円]
2、一般所得者
(1および3以外の方)
12,000円 44,400円
3、低所得者 8,000円 区分2:24,600円
区分1:15,000円

70歳未満の人は病院の窓口で、自動的に負担額の計算がされます。しかし70歳以上75歳未満の人だと、事前に「限度額適用認定証」を交付してもらう必要があります。ほかにも金銭面でのサポートを受けられる制度や相談窓口もあるので、もしもの時に備えて費用がどれくらいかかるのか確認しておきましょう。